こんにちは、まるまです。
今回は、子どものメガネにかかる費用に助成金が出る制度についてお話ししていきたいと思います。
「子どものメガネって高いな…」と感じたことはありませんか？
実は、弱視や斜視の治療用メガネには、親の加入している社会保険（健康保険組合）と自治体から助成金が出る制度があります。
ただし、アイパッチや近視などの通常の視力矯正用メガネは対象外です。
わたし自身も子どもの頃から目が悪くメガネをかけていましたが、視力が悪いだけだったので助成の対象にはならず、親が全額負担していたと後から聞きました。知らないと損してしまう制度なので、ぜひ最後まで読んでみてください。
弱視・斜視はどうやってわかる？
生活の中での気づき
まず、日常生活の中で「見えづらそうにしている」と気づくことがあります。
ただ、小さい子どもに「これ見える？」と聞いても曖昧な返事になることが多く、本当に見えているかどうか親自身が気づくのはなかなか難しいと思います。
3歳・5歳児健診での指摘
3歳・5歳児健診で視力検査をして気づくケースもあります。ただし、健診のやり方によっては、このタイミングで気づけないこともあります。
視力検査でわかることも
健診や視力検査がきっかけで気づくケースもあります。再受診の手紙が来て眼科を受診したところ、視力の問題に加えて斜視の傾向もあることがわかった、というケースも少なくありません。
健診や視力検査は、こういった気づきのきっかけになる大切な機会ですよ。
弱視・斜視の治療について
弱視のみの場合
弱視だけであれば、近くの眼科でも治療用メガネを作ることができます。まずはかかりつけの眼科に相談してみてください。
弱視のお子さんは、学校や学童で先生から
「おくすりのメガネだから外さないようにしようね」
と声をかけてもらえることがあります。治療の一環として周りの大人も協力してくれる環境があるのは、子どもにとって心強いですよね。
斜視がある場合
斜視が加わる場合は、近くの眼科では対応が難しいことがあります。その場合は紹介状をもらって、こども眼科専門医のところへ行くことになります。
一般的に、視力の回復が見込まれるのは8歳までと言われています。早めに気づいて治療を始めることがとても大切です。
助成金の制度について
対象になる条件
助成金の対象になるのは以下の条件を満たす場合です。
- 9歳未満であること
- 眼科医による治療のための処方であること
- 近視などの単純な視力補正用メガネは対象外
助成の割合と上限額
- 未就学児：8割助成
- 就学児：7割助成
- 上限：約4万円
実は2つの助成がある！
助成金は2つの窓口から出ます。
- 社会保険（健康保険組合）：会社に申請
- 市町村（自治体）：市役所に申請
わたしの場合、社会保険からの助成金は申請できましたが、市町村への申請をし忘れてしまい、残りの費用が自己負担になってしまいました…😭
知らないと損してしまうので、必ず両方に申請することをおすすめします！
申請の流れ
社会保険（健康保険組合）への申請
- 会社に連絡して申請書をダウンロードしてもらう
- 申請書に必要事項と振込口座を記入
- メガネ購入時の領収書を添付（現金・クレジットカードどちらでもOK）
- 会社の事務へ提出
- 指定口座に助成金が入金される
市町村（自治体）への申請
- お住まいの市役所に問い合わせ
- 必要書類を確認して申請
わたしが申請してみた体験談
子どものメガネはフレームとレンズで35,000円くらいでした。先に全額自己負担して、後日社会保険から約27,000円が指定口座に入金されました。
市町村への申請を忘れてしまったのですが、これを読んでいる方には、同じ思いをしてほしくないです😅両方に申請することを忘れずに！
まとめ
- 対象は9歳未満・眼科医の処方による治療用メガネのみ
- 近視などの単純な視力補正用メガネは対象外
- 助成は未就学児8割・就学児7割・上限約4万円
- 社会保険（健康保険組合）と市町村（自治体）の両方に申請が必要
- 視力の回復が見込まれるのは8歳まで。早めの受診が大切
視力の問題は健診や視力検査で突然わかることがあります。もし治療用メガネが必要になったときは、ぜひこの記事を参考にしてみてください😊
ここまで読んでいただきありがとうございます。この話がどなたかのお役に立てれば幸いです。
それでは、またつぎの「まるまのノート」でお会いしましょう。
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