こんにちは、まるまです。
子どもの手術や検査入院が決まったとき、
「これ、費用どのくらいかかるんだろう」「高額療養費の申請が必要になるのかな」
と不安になったことはないでしょうか。
結論から言うと、
私の場合は念のため限度額適用認定証を用意しましたが、実際には窓口負担はほぼ発生せず、
結果的にお守りのような存在で終わりました。
手術前、費用の見通しが立たず不安になった
手術や検査入院の話が病院から出たとき、
正直、何にどのくらい費用がかかるのか見当がつきませんでした。
念のため、病院のソーシャルワーカーに相談してみると、こんな説明をもらいました。
「今回のお子さんの手術の場合は、育成医療の対象となります。それ以外の検査や治療についても、受給券でおそらく大丈夫でしょう」
ありがたい説明だったのですが、
私はこの「おそらく」という言葉がどうしても引っかかりました。
「おそらく」ということは、「絶対に」ではない、ということです。
看護師さんにも聞いたが、それでも念のため申請した
念のため、病棟の看護師さんにも聞いてみることにしました。
「同じような入院や手術で、高額療養費を使ったという話を聞いたことがありますか?」
返ってきたのは、
「同じような入院をされたお子さんで、高額療養費を使った話はあまり聞かないですね」という答え。
ここでもやっぱり「あまり」という言葉が引っかかりました。
ソーシャルワーカーさんや看護師さんを信用していないわけではありません。
それでも、「絶対じゃないなら、お守りに持っておこう」というのが、私が出した結論でした。
それ以来、入院や手術のたびに、念のため限度額適用認定証を申請するのが我が家の習慣になりました。
実際は→窓口負担はほぼなかった
結果からいうと、うちの子どもの手術は育成医療の対象で、窓口負担はほぼありませんでした。
ただし、育成医療でカバーされないものもあります。
差額ベッド代は、病院側の都合(年齢制限)で個室対応になりましたが、これはこども医療費受給券でカバーされました。
入院中の食事代も、こども医療費助成で自己負担なし。
一方、診断書・文書料は対象外で、保育園に提出するための診断書代として、実費で4,000〜5,000円ほどかかりました。
ここで一つ注意したいのが、こども医療費受給券の「自己負担金」欄です。
「無料」「1/2」「〇〇円」など、お住まいの自治体によって内容が違います。
私の場合は、たまたま自己負担がほぼない地域でしたが、
お住まいの地域によっての受給券でカバーされるものが違う場合があるので、
一度確認してみてください。
結果として、限度額適用認定証の出番はなく、財布に入れたまま退院を迎えました。
限度額認定証を使うなら、ここだけ注意:有効期限は1ヶ月
限度額適用認定証には、実は有効期限があります。
たとえば7月分なら、7月1日〜7月31日までの1ヶ月単位です。
入院が月をまたぐ場合は、月が変わる前に翌月分の申請もしておく必要があります。
この記事を読んで「念のため用意しておこうかな」と思った方が、
「あれ? 退院日、翌月になっちゃった」とならないように、長引きそうな入院のときは期限を確認してみてくださいね。
まとめ
「絶対大丈夫」と言い切れる人は誰もいませんでした。
それでも、入院や手術のたびに念のため限度額適用認定証を用意しておくことは、
間違いではなかったと思います。
育成医療・小児慢性特定疾病の受給者証・こども医療費助成など、
複数の制度が組み合わさっているケースも多いので、心配なときは病院のソーシャルワーカーさんに事前に相談してみるのがおすすめです。
結局のところ、
高額療養費は”出番がないに越したことはない”くらいの気持ちで、お守りとして準備しておくのがちょうどいいのかもしれません。
※制度の対象範囲や自己負担額は、お子さんの状態やお住まいの自治体によって異なります。
詳しくは病院のソーシャルワーカーや自治体の窓口に確認してください。
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ここまで読んでいただきありがとうございます。
この話が、どなたかのお役に立てれば幸いです。それでは、またつぎの「まるまのノート」でお会いしましょう。
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